アドバンテストグループについて
会社概要
組織のプロフィール
社名 | 株式会社アドバンテスト |
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本社所在地 | 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1丁目6番2号 新丸の内センタービルディング |
代表取締役 兼 執行役員社長 | 黒江 真一郎 |
資本金 | 32,363百万円(2015年3月31日現在) |
上場証券取引所 | 東証一部(コード:6857) |
株主数 | 37,330人 |
発行済株式総数 | 199,566,770株 |
連結対象子会社数 | 30社(国内8社、海外22社) |
(2016年3月31日現在)
アドバンテストグループのグローバルなネットワーク
(2016年3月31日現在)
業績
売上高の推移
※2013年度までは米国会計基準、2014年度以降は国際会計基準(IFRS)による
営業利益、営業利益率の推移
※2013年度までは米国会計基準、2014年度以降は国際会計基準(IFRS)による
地域別売上高(2015年度)
事業領域と主要製品
アドバンテストは、最先端の計測技術を半導体の開発・製造をはじめ、エレクトロニクス、ヘルスケア、医療など幅広い分野に展開し、お客様が求める真のソリューションを提案するリーディング・カンパニーです。
半導体・部品テストシステム事業
半導体試験装置(ATE)は、半導体デバイスが正しく動作するか、良否判定を行うための装置です。業界随一の技術力により、世界トップクラスの市場シェアを占める当社の主力製品です。 スマートフォン、パソコン、ゲーム機、自動車などに使われるロジックICやメモリICなどのさまざまな半導体試験ニーズを、多彩なソリューションと高い生産性で支えます。
非メモリ半導体用テストシステム
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V93000
SoC テスト・システム -
T2000
SoCテスト・システム -
T6391
ディスプレイ・ドライバ・テスト・システム
メモリ半導体用テストシステム
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T5503HS
メモリ・テスト・システム -
T5833
メモリ・テスト・システム -
T5851
メモリ・テスト・システム
メカトロニクス関連事業
ウエハへのパターン描画やウエハ試験など、半導体開発・製造プロセスに広く製品を提供しています。
テスト・ハンドラ
テスト・ハンドラは、パッケージされた半導体を多数個同時に半導体試験装置に搬送し、判定結果に従って分別する装置です。当社の高速・高精度な温度コントロール技術と位置決め技術が、最先端半導体デバイスの量産を支えています。
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M4871
SoCテスト・ハンドラ -
M6245
メモリ・テスト・ハンドラ
デバイス・インタフェース
デバイス・インタフェースは、半導体デバイスを半導体試験装置に接続する際に必要となる、プローブ・カード、HIFIX、チェンジ・キットなどの周辺ユニットの総称です。世界を網羅する設計・生産ネットワークと電気信号を高品質に伝送する技術で、お客様の設計・製造リードタイム短縮に貢献します。
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チェンジ・キット
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HIFIX
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プローブ・カード
ナノテクノロジー
アドバンテストが培ってきた電子ビーム(EB)制御技術を応用した、最先端の半導体製造・プロセス開発に貢献する製品です。半導体ウエハなどに微細な回路パターンを描画するEB露光装置と、フォトマスクや半導体ウエハに描画された回路パターンの幅、高さ、側壁角度をリアルタイム3次元計測/欠陥レビューできる測長SEM(走査型電子顕微鏡)などのEB計測装置を提供しています。
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F7000
電子ビーム露光装置 -
E3640
MASK MVM-SEM®
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E5610
MASK DR-SEM -
E3310
WAFER MVM-SEM®
サービス他
半導体試験装置の設置・メンテナンスサービスや、設置済みの試験装置の生産性を改善するアプリケーションの提供など、お客様をサポートするさまざまなソリューションをお届けしています。
また、SSDプロトコル・テスタ、テラヘルツ分光・イメージング解析システム、オンデマンド型テスト・ソリューション、モバイル機器のシステム・レベル・テストソリューションなど、半導体デバイス以外の市場を対象とする新たな事業の育成にも挑戦しています。
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MPT3000
SSDプロトコル・テスタ -
TAS7500
テラヘルツ分光・イメージング解析装置 -
CX1000P
クラウドテスティング・ステーション
外部イニシアティブへのコミットメント
アドバンテストは、国内外のステートメントやガイドラインへの賛同・参画などを通して、持続可能な社会を実現するための取り組みを推進していきます。
EICC行動規範
電子業界のサプライチェーンの中で、CSRアライアンスであるEICC®(Electronic Industry Citizenship Coalition)行動規範に準じた活動を推進しています。
紛争鉱物問題への対応
JEITA* の「責任ある鉱物調達検討会」へ参加し、業界団体と連携して紛争鉱物問題に取り組んでいます。
* JEITA: Japan Electronics and Information Technology Industries Association(一般社団法人 電子情報技術産業協会)